健康診断とは

健康診断のイメージ写真

当院は各種健康診断も行っています。なお健康診断は、生活習慣病のような「自覚症状がないものの、放置を続けると重症化しやすい病気」を早期に発見し、早期治療につなげることで重篤な疾患を発症するリスクを低減させる、あるいは自身の健康状態をしっかり把握することで、適切な健康管理に努めるといったことを目的で行われます。
主に特定健康診査(特定健診)、企業健診、自費健診などを行っています。

特定健康診査(特定健診)

特定健康診査とは

特定健診は、法律(高齢者の医療の確保)に基づいて実施される健康診断で、生活習慣病に罹患しやすいとされる40~74歳の方を対象とし、主にメタボリックシンドロームに注力した内容となっています。
そもそもメタボリックシンドローム(メタボ)とは、内蔵脂肪型肥満と診断され、さらに血糖値や血圧、脂質に関する数値がやや高めとされる方に判定されるものです。このような場合、生活習慣病に罹患していなかったとしても、動脈硬化を招きやすく、さらに放置を続けると、脳血管障害(脳梗塞 等)、虚血性心疾患(狭心症、心筋梗塞)、閉塞性動脈硬化症など重篤な病気を発症する可能性が高いです。
なおメタボと判定され、生活習慣を見直すことでメタボを解消できるとされる方につきましては、医師から特定保健指導が勧められます。これは管理栄養士や保健師の方々が専門スタッフとなって、食事や運動など日頃の生活習慣を見直し、患者様がアドバイスを受けることで、肥満の解消や高い数値を改善することを目的にメタボ状態から脱していこうというもので、積極的支援と動機付け支援があります。どちらの支援にしても半年程度実践していきます。

主な検査項目

特定健診の主な検査項目は、問診、身体測定、血圧測定、血液検査、尿検査などで、必要に応じて、心電図、眼底、貧血、クレアチニンの検査が行われます。

注 当院では眼底検査は行っていません。

対象となる方

横浜市では、横浜市国民健康保険に加入している方で、当年度の3月31日までに40~75歳の誕生日(75歳になる方は誕生日の前日まで)を迎える方を対象に無料で特定健康診査を実施しています。詳細につきましては、横浜市の公式ホームページをご覧ください。

横浜市の「特定健康診査のご案内」

企業健診

企業健診とは

企業に勤める従業員は労働安全衛生法によって、医師による健康診断を受けなければならないと定められています。費用については事業主の負担となっています。同健診には、一般健康診断や特殊健康診断などがありますが、当院では一般健康診断のうち、雇入時の健康診断と定期健康診断を行っています。それぞれの検査項目については、次の通りです。

雇入時の健康診断(雇入時健診)

事業者は常時使用する労働者を雇い入れる際は、その労働者に対して、下記の項目について、医師による健康診断を行わなければなりません(労働安全衛生規則第43条)。
  • 既往歴、業務歴の調査
  • 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
  • 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
  • 胸部X線検査
  • 血圧の測定
  • 貧血検査(血色素量、赤血球数)
  • 肝機能検査(ALT、AST、γ-GT)
  • 血中脂質検査(LDLコレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド)
  • 血糖検査(空腹時血糖、またはHbA1c)
  • 尿検査(尿中の糖、および蛋白の有無の検査)
  • 心電図検査

定期健康診断(定期健診)

事業者は年に1回(深夜業や坑内労働などの特定業務従事者は年2回)以上、定期的に下記項目の健康診断を行わなければなりません(労働安全衛生規則第44条)。
  • 既往歴、業務歴の調査
  • 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
  • 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
  • 胸部X線検査、および喀痰検査
  • 血圧測定
  • 貧血検査
  • 肝機能検査(ALT、AST、γ-GTの検査)
  • 血中脂質検査(LDL コレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド)
  • 血糖検査(空腹時血糖、またはHbA1c)
  • 尿検査(尿中の糖、および蛋白の有無の検査)
  • 心電図検査

身長・腹囲、胸部X線検査、喀痰検査、血液検査(貧血、肝機能、血中脂質、血糖)、心電図については、医師が必要でないと認めた場合には、省略することができます

自費健診

健康診断を目的として各種検査を希望される場合、健康保険が適用されることはありません。そのため、全額自己負担による自費健診となります。ただ、検査項目につきましてはご自身で選択することができます。検査可能な項目の詳細につきましては、お気軽にお問い合わせください。ちなみに同健診の結果から、何らかの病気が見つかった場合、それに対する診療については、保険診療となります。