予防接種

当院で実施しているワクチン接種

インフルエンザワクチン

毎年12月～翌3月にかけて流行するインフルエンザについては、手洗いやマスクの着用など予防対策はいくつかありますが、最も有効とされているのがインフルエンザワクチンの接種です。

横浜市など各自治体では、毎年10月頃から同ワクチンの接種を開始します。1回の接種による持続期間は約5ヵ月、接種後に効力が発揮されるまでに2週間程度かかるとされています。そのため、できるだけ効力を高くさせるには、流行のピークとなる1月より前、12月中旬までに接種を終えられるようにしてください。

なおインフルエンザワクチンは、年齢によって接種回数が異なります。13歳未満のお子さんは計2回の接種が必要で、13歳以上から1回の接種です。ちなみに2回接種をする際は1回目の接種から2～4週間程度の間隔を空けてください。

肺炎球菌ワクチン

一口に肺炎と言いましても、原因となる病原体は様々あるほか、アレルギー（薬剤 など）によって引き起こされることもあります。その中でも最も多いのが肺炎球菌に感染することで発症する肺炎で、成人が肺炎する原因の3割程度を占めるとも言われています。また日本人の死因の第5位が肺炎になるのですが、死亡した方の95％以上が高齢者となっています。

令和6年度から接種対象者が「65歳の方」に変更となります。
高齢者の肺炎予防のための国の経過措置として、65歳から5歳刻みの対象年齢となる年度の方を対象者として実施していましたが、この経過措置は、令和6年3月31日で終了しました。令和6年4月1日以降は、接種日現在で66歳以上の方に成人用肺炎球菌の定期接種は実施できません。（長期療養の特例の場合を除く）

ワクチンの接種対象者は、横浜市内に住民登録があり、過去に自費（任意接種）を含め一度も23価肺炎球菌ワクチンを接種したことがなく、接種日現在で次の➀➁のいずれかに該当する方です。（令和6年5月現在）

1. 65歳の方（65歳誕生日の2～3週間前に個別に通知が届きます。）
2. 60歳以上65歳未満の方で、心臓、じん臓、呼吸器の機能、又はヒト免疫不全ウイルスによる免疫機能に1級相当の障害のある方（障害の程度が確認できる身体障害者手帳や診断書をお持ちの上、ご自身で区の福祉保健課に行き、予診票をお受け取りください）

対象の年齢、また対象期間以外の接種は、任意接種（全額自己負担）となります。

横浜市の「成人用肺炎球菌ワクチン予防接種」

帯状疱疹ワクチン（シングリックス）

帯状疱疹とは、水ぼうそうと同じウイルスで症する皮膚の病気です。体の神経が分布している部位に沿って帯状の赤い発疹ができ、強い痛みを発します。痛みは一時的のこともありますが、その後、痛みが持続して痛み止めの薬がやめられない方もいらっしゃいます。
水ぼうそうが治ったあとでもウイルスは体内に潜んでおり、高齢になって体の抵抗力が弱くなったり、季節の変わり目や過労・体調を崩したりしたときなどに「再活性化」することで、帯状疱疹が起こります。50歳代から発症率が高くなり、80歳までに約3人に1人が発症すると言われています。
当院では帯状疱疹の予防として、50歳以上の方を対象に「シングリックス」というワクチン接種を行っております。シングリックスは従来の生ワクチンとは異なる「組換えサブユニットワクチン」で、予防効果が高く、効果も約10年間持続します。
接種をご希望の方は、医師へお申し付けください。

帯状疱疹ワクチンの定期接種について

帯状疱疹ワクチンが、発症や重症化を防ぐため、国の推奨する定期接種になりました。

接種期間

令和7年度の対象者が帯状疱疹ワクチンの定期接種が受けられるのは、令和8年3月31日までです。

注意

定期接種による公費負担を受けられる機会は生涯に一度だけです。
65歳のときに接種を受けなかったとしても、その5年後の70歳の時には定期接種の機会はありません。

定期接種の対象となる方

これまで帯状疱疹ワクチンを接種したことがなく、以下の①または②のいずれかに該当する方

① 令和7年度に以下の年齢になる方（生年月日をご確認ください）

• 令和7年度に限り、100歳以上の方は全員対象となります。

② 60歳～64歳で、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能の障害があり、日常生活がほとんど不可能な方（生年月日をご確認ください）

横浜市帯状疱疹ワクチン接種の詳細については以下のページをご確認ください。
横浜市の「帯状疱疹ワクチン接種」

ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン

子宮頸がんは子宮の入り口（子宮頸部）にできるがんで、主にヒトパピローマウィルス（HPV）が子宮頸部の細胞に持続的に感染することにより発症します。とくに最近では20～30歳代の若い女性に増えてきており、20～30代のがんで第1位となっています。また2000年以降患者様の数、死亡数共に増加しているといわれています。
一方子宮頸がんは、ワクチンの接種によって発症を6～7割予防できると考えられており、子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）は、平成25年6月14日付け厚生労働省通知に基づき、これまで積極的な接種勧奨を差し控えてきましたが、令和3年11月26日付で厚生労働省は同通知を廃止し、個別勧奨を再開することを決定しました。
接種の対象者やワクチンの種類等の詳細については、以下のページをご覧ください。

横浜市の「子宮頸がん予防接種」

横浜市風しん対策ワクチン

横浜市では、風しんの流行と「先天性風しん症候群」の発生を防止するため、「横浜市風しん対策事業」として風しんの予防接種と抗体検査を実施しています。

横浜市風しん対策事業の詳細については以下のページをご確認ください。

「横浜市風しん対策事業」について

コロナワクチン

新型コロナウイルス感染症は、発熱や咳、のどの痛み、全身のだるさといった症状が出るだけでなく、高齢の方や持病のある方では肺炎や呼吸不全、さらには命に関わる状態に進行することがあります。よく比較されるインフルエンザと比べると、死亡率、死亡者数共にコロナの方が断然多い状態が続いています。